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平成28年の高齢化率を押さえる

看護師国家試験 第108回 午後 第120問 / 必修問題 / 健康の定義と影響要因

国試問題にチャレンジ

108回 午後 第120問

日本における平成28年2016年の総人口に占める老年人口の割合で最も近いのはどれか。

  1. 1.17%
  2. 2.27%
  3. 3.37%
  4. 4.47%

対話形式の解説

博士 博士

今日は必修問題の定番、日本の高齢化率を確認しよう。平成28年の老年人口の割合はどれかのう

アユム アユム

確か27%くらいと聞いたことがあります

博士 博士

正解じゃ。2016年10月時点で高齢化率は27.3%、65歳以上の人口は約3,459万人じゃ

アユム アユム

高齢化社会とか超高齢社会とか、用語が混乱します

博士 博士

整理しよう。WHOや国連の定義では、高齢化率7%以上で高齢化社会、14%以上で高齢社会、21%以上で超高齢社会と呼ぶんじゃ

アユム アユム

日本はいつ超高齢社会になったんですか?

博士 博士

2007年に21%を超えて超高齢社会に入った。1970年に7%、1994年に14%、2007年に21%と段階的に進行してきたんじゃ

アユム アユム

倍加年数って聞いたことがあります

博士 博士

7%から14%へ到達するまでの年数じゃ。日本は24年で、世界最速の高齢化を遂げた国として知られておる。フランスは115年、スウェーデンは85年かかっておる

アユム アユム

それだけ制度対応が追いつかないということですね

博士 博士

その通り。医療・介護・年金の持続可能性が大きな社会課題じゃ

アユム アユム

選択肢1の17%はいつ頃ですか

博士 博士

おおむね2000年前後の水準じゃ。2016年時点では低すぎる

アユム アユム

選択肢3の37%は?

博士 博士

将来推計で2050年代に到達するとされる水準じゃ。2016年時点ではない

アユム アユム

選択肢4の47%は現実離れしていますね

博士 博士

そうじゃ。現時点では世界最高水準の日本でも30%弱じゃから、47%はあり得ん数字じゃ

アユム アユム

必修問題では統計の概数を押さえるのが大事ですね

博士 博士

その通りじゃ。高齢化率だけでなく、年少人口・生産年齢人口の割合、平均寿命、健康寿命、合計特殊出生率なども押さえておくとよいぞ

アユム アユム

健康寿命と平均寿命はセットで覚えます

博士 博士

素晴らしい。地域包括ケア、健康日本21、介護保険制度なども高齢化率と関連づけて理解すると得点力が上がるじゃろう

POINT

平成28年(2016年)の日本の高齢化率は27.3%で、選択肢では27%が最も近い値です。WHOの定義で21%以上が超高齢社会とされ、日本は2007年にこの段階に到達しました。7%から14%への倍加年数24年は世界最速で、医療・介護・年金制度の持続可能性が大きな課題となっています。必修問題として主要人口統計の概数を正確に把握しておくことが重要です。

解答・解説

正解は 2 です

問題文:日本における平成28年2016年の総人口に占める老年人口の割合で最も近いのはどれか。

解説:正解は 2 です。平成28年(2016年)10月1日現在の日本の65歳以上人口は約3,459万人、総人口に占める割合(高齢化率)は27.3%で、最も近いのは27%です。日本は高齢化率7%超(高齢化社会)から14%超(高齢社会)を経て、21%超の超高齢社会の段階にあり、世界で最も高齢化率の高い国です。

選択肢考察

  1. × 1.  17%

    17%前後は1990年代後半から2000年頃の日本の高齢化率に相当します。2016年時点の水準としては低すぎます。

  2. 2.  27%

    2016年の高齢化率は27.3%で、最も近い選択肢です。日本は21%を超える超高齢社会に分類され、主要国中最も高い水準です。

  3. × 3.  37%

    37%前後は将来推計で2050年代に到達するとされる水準で、2016年時点ではありません。

  4. × 4.  47%

    47%は現在から見ても極めて高い水準で、現実の統計とはかけ離れています。

WHO/国連の定義では高齢化率7%以上を高齢化社会(aging society)、14%以上を高齢社会(aged society)、21%以上を超高齢社会(super-aged society)と呼びます。日本は1970年に7%(高齢化社会)、1994年に14%(高齢社会)、2007年に21%(超高齢社会)に到達しました。この7%から14%への倍加年数24年は世界最速で、医療・介護・年金制度への影響が社会課題となっています。

日本の高齢化率の概数(約27%)と超高齢社会の位置づけを把握しているかが問われる必修問題です。