身体拘束の3要件、言えますか？切迫性・非代替性・一時性を理解する

正解は 4 です

問題文：高齢者の身体拘束に関する説明で適切なのはどれか。

解説：正解は 4 です。厚生労働省「身体拘束ゼロへの手引き」では、身体拘束は原則禁止とされ、やむを得ず実施できるのは「切迫性（生命または身体が危険にさらされる可能性が著しく高い）」「非代替性（他に代替する介護方法がない）」「一時性（拘束が一時的である）」の3要件すべてを満たす場合に限られます。実施にあたっては医師・看護師長・担当者による多職種カンファレンスでの判断、本人・家族への説明と同意、拘束内容・時間・観察記録の残存が必須です。

選択肢考察

1. × 1.  身体拘束の実施は担当看護師が決定する。

   担当看護師の独断で決定してはならない。医師・看護管理者・担当看護師・介護職など多職種カンファレンスで緊急性と必要性を協議し、本人・家族の同意を得た上で医師の指示のもとに実施する。

2. × 2.  ミトン型の手袋の使用は身体拘束ではない。

   ミトン型手袋は手指の動きを制限し、自分で外せない状態にするため、厚労省が定める身体拘束の11行為の一つに該当する。車椅子への固定、ベッド柵を4点で囲う行為なども身体拘束にあたる。

3. × 3.  本人が身体拘束に同意していれば家族への説明は不要である。

   本人の同意があっても家族への説明と同意取得は必須。拘束の目的・方法・時間・解除条件を説明し、文書で同意を得て、実施中も定期的に経過を家族に説明する。

4. ○ 4.  切迫性、非代替性および一時性の全てを満たしている場合に検討される。

   3要件のすべてを満たす場合にのみ、例外的にやむを得ず認められる。いずれか一つでも欠けていれば身体拘束は実施できない。

厚労省が身体拘束と定める具体的行為の例：徘徊防止のためにベッドや椅子にひもで縛る、転落防止のためにベッドを4点柵で囲う、点滴抜去防止のために手足を縛る、ミトン型手袋、つなぎ服の着用、向精神薬の過剰投与など。身体拘束による弊害には、関節拘縮・筋力低下・褥瘡・誤嚥性肺炎・認知症悪化・せん妄誘発・尊厳の侵害などがある。介護保険指定基準では、やむを得ず身体拘束を実施した場合、その態様・時間・入所者の心身の状況・やむを得ない理由を記録することが義務付けられている。