精神科多職種連携と経済相談

正解は4です

問題文：入院後1か月、面会に来た妻から、｢夫の会社から休業給付が出ないかもしれないと言われました。子どもが小さく、生活費もかかるので、入院費用が払えるか心配です｣と看護師に相談があった。 妻の相談に関して、看護師が連携する職種として最も適切なのはどれか。

解説：正解は 4 です。妻の相談内容は傷病手当金など社会保障制度の利用、入院費用、生活費など経済的・社会的問題です。精神保健福祉士（PSW／MHSW）は精神障害者やその家族を対象に、社会復帰支援、経済的相談、社会資源活用、制度利用相談を専門とするソーシャルワーカーで、医療機関では傷病手当金・自立支援医療（精神通院医療）・障害年金・高額療養費制度などの案内も担います。

選択肢考察

1. ×1.  公認心理師

   公認心理師は心理検査・心理面接・心理的援助を専門とする国家資格で、経済・社会制度の相談は業務範囲外です。

2. ×2.  作業療法士

   作業療法士は作業活動を通じた心身機能・ADL・社会適応のリハビリ専門職で、経済相談は専門外です。

3. ×3.  理学療法士

   理学療法士は基本的動作能力の回復を担うリハビリ専門職で、経済相談は業務範囲外です。

4. ○4.  精神保健福祉士

   精神保健福祉士は精神障害者とその家族を対象に、社会復帰・経済・制度活用の相談支援を担う専門職で、傷病手当金や医療費制度の案内など妻の相談に最適です。

精神科医療の多職種連携：①精神科医（診断・治療）、②看護師（日常ケア・観察）、③精神保健福祉士（PSW／MHSW、社会資源・制度・経済相談）、④公認心理師・臨床心理士（心理検査・心理療法）、⑤作業療法士（作業活動によるリハビリ）、⑥薬剤師（薬物療法）、⑦栄養士。経済支援制度としては、傷病手当金（健康保険、最長1年6か月、給与の約2/3）、自立支援医療（精神通院医療、自己負担1割）、障害年金（長期就労困難）、高額療養費制度（自己負担限度額超過分の還付）、生活福祉資金貸付制度、生活保護などがあります。妻のような家族の経済相談では、これらの制度をPSWが案内することが多いです。