介護保険施設の種類

今回は介護保険施設の種類について解説します。

介護保険サービスの全体像

介護保険サービスは、大きく居宅サービス、施設サービス、地域密着型サービスの3つに分類されます。施設サービスは要介護者のみが利用でき、入所して生活や療養を行うものです。地域密着型サービスは原則として施設のある市町村の住民が利用対象で、認知症対応型共同生活介護（グループホーム）、小規模多機能型居宅介護、定期巡回・随時対応型訪問介護看護などが含まれます。

介護保険施設の3類型

2024年3月末で介護療養型医療施設が廃止され、現在の介護保険施設は介護老人福祉施設、介護老人保健施設、介護医療院の3つに整理されています。それぞれ目的と対象者が異なります。

介護老人福祉施設（特別養護老人ホーム）

介護保険法第8条第27項に定義され、入所する要介護者に対し、施設サービス計画に基づいて入浴、排せつ、食事等の介護、日常生活上の世話、機能訓練、健康管理および療養上の世話を行う施設です。2015年の法改正以降、原則として要介護3以上が入所対象となりました。日常生活支援と療養上の世話が中心であり、終のすみかとなる「生活の場」としての性格を持ちます。待機者が多いことも特徴です。

介護老人保健施設（老健）

要介護1以上が対象で、在宅復帰を目指してリハビリテーションを提供する施設です。入所期間は概ね3〜6か月程度が想定され、医師や看護職員、理学療法士などの専門職が配置されます。在宅復帰率が施設評価の重要な指標とされており、特養とは目的が大きく異なります。

介護医療院

2018年に創設された比較的新しい介護保険施設で、廃止された介護療養型医療施設の後継として位置付けられます。長期療養が必要な要介護高齢者に対して、医療と生活を一体的に提供するのが特徴です。医療ニーズの高い利用者を対象とするI型と、比較的医療ニーズが中程度のII型に分かれます。看取りやターミナルケアにも対応します。

認知症対応型共同生活介護（グループホーム）

地域密着型サービスに位置付けられ、要支援2以上の認知症高齢者が5〜9人の少人数ユニットで共同生活を送ります。家庭的な環境で介護や機能訓練が行われ、看護師の配置義務はありませんが、看取り介護加算を算定する施設も増えています。介護サービス費用は介護報酬の給付対象ですが、食費・居住費・光熱費などの日常生活費は自己負担です。

整理のポイント

「生活の場」は特養、「リハビリ・在宅復帰」は老健、「長期療養＋生活」は介護医療院、「認知症の家庭的環境ケア」はグループホーム、と覚えると整理しやすいです。