在宅高齢者の異変への初期対応

正解は 1 ・ 5 です

問題文：Aさん（72歳、女性）は、1人で暮らしており、要介護1で訪問看護を利用している。昨日の訪問時、看護師は高級な羽毛布団を見かけ、Aさんに尋ねると購入の覚えがないと話した。別居している長男は、週1回電話でAさんの様子を確認している。 看護師の対応として適切なのはどれか。2つ選べ。

解説：正解は1と5です。Aさんは認知機能の低下や悪質商法被害が疑われる状況であり、まずキーパーソンである長男に連絡して状況共有と家族としての対応を依頼し、同時にAさんの判断能力を客観的に評価して必要なサービスを再検討することが看護師の役割です。

選択肢考察

1. ○ 1.  長男への連絡

   Aさんが購入を覚えていないという状況は認知機能低下や悪質商法被害の可能性を示唆します。家族のキーパーソンである長男に速やかに連絡し、購入の経緯確認や金銭管理、契約手続きの対応を相談することが第一歩です。

2. × 2.  羽毛布団の返品

   返品はAさん本人または法定代理人が行う契約行為であり、看護師が代行する立場にはありません。クーリングオフ制度の活用も含め、家族や消費生活センター、地域包括支援センターと連携して進めるべきです。

3. × 3.  成年後見人の選任

   成年後見制度は判断能力が著しく低下した場合に家庭裁判所への申立てで開始されます。現時点ではまずAさんの判断能力を評価し、家族と相談する段階で、いきなり後見人選任を勧めるのは段階を飛ばしています。

4. × 4.  近隣住民への聞き取り

   近隣住民への聞き取りはAさんのプライバシーを侵害し、認知症の噂が広がるおそれがあります。Aさんの同意なしに行うべきではなく、まずは家族や本人への確認、専門職連携が優先されます。

5. ○ 5.  Aさんの判断能力の評価

   購入を覚えていないという事実は短期記憶障害や判断能力低下のサインかもしれません。HDS-RやMMSEなどによる認知機能評価、生活状況の再アセスメントを行い、ケアプランの見直しや医療機関受診につなげることが必要です。

高齢者の悪質商法対策では、消費生活センター（消費者ホットライン188）、地域包括支援センター、警察、ケアマネジャーとの多職種連携が重要です。クーリングオフは訪問販売で契約から8日以内なら可能で、判断能力に問題があれば期間を超えても無効主張ができる場合があります。在宅高齢者の見守り体制（民生委員、地域見守りネットワーク）の構築も予防策として有効です。