自立度B-1で退院 車椅子生活を支える福祉用具選びの考え方

正解は3です

問題文：Aさん（65歳、女性）は、夫と実父との3人暮らしである。脊柱管狭窄症（ spinal canal stenosis ）の術後、地域包括ケア病棟に入院中である。退院後は自宅に戻り室内で車椅子を利用する予定である。Aさんの障害高齢者の日常生活自立度判定基準はB-1である。看護師による家族への指導で最も適切なのはどれか。

解説：正解は 3 の「退院後の生活の課題に応じて福祉用具を選定する」です。障害高齢者の日常生活自立度（寝たきり度）B-1は「屋内の生活は何らかの介助を要し、日中もベッド上での生活が主体だが座位を保つ。車椅子に移乗し、食事・排泄はベッドから離れて行う」という状態を指します。退院後は室内で車椅子を利用する予定であり、段差・トイレ・浴室・ベッド周り・車椅子移乗など、生活動線のどこにどんな課題があるかを具体的にアセスメントし、それぞれに合った福祉用具（手すり・スロープ・電動ベッド・シャワーチェア・スライディングボードなど）を選定することが、退院支援の中核となります。

選択肢考察

1. ×1.  家族の生活習慣を中心に屋内環境を整備する。

   環境整備は要介護者本人の安全と自立を中心に考え、そのうえで家族の生活と折り合わせる。家族中心では利用者のADL維持や安全が損なわれる恐れがある。

2. ×2.  夜間の車椅子によるトイレへの移動は制限する。

   夜間の排泄制限は排泄の自立度を下げ、尿失禁やオムツ依存、QOL低下につながる。転倒予防はポータブルトイレ設置、足元灯、動線整備などで対応する。

3. ○3.  退院後の生活の課題に応じて福祉用具を選定する

   課題をアセスメントしたうえで必要な福祉用具を選定することが、在宅生活の安全と自立を両立する基本。介護保険の福祉用具貸与・住宅改修制度の活用を検討する。

4. ×4.  ベッドから車椅子への移動介助にリフトの導入を勧める。

   B-1は車椅子への移乗が部分介助で可能なレベルであり、通常はリフトまでは必要ない。リフトは全介助が必要なB-2〜C相当に導入を検討する。過剰な用具導入は残存能力低下を招く。

障害高齢者の日常生活自立度はJ（生活自立）・A（準寝たきり）・B（寝たきり）・C（寝たきりで全介助）の4区分で、B・Cはさらに1・2に分かれる。B-1＝座位保持可能で車椅子移乗可、B-2＝介助で車椅子移乗、C-1＝自力で寝返り可、C-2＝全介助である。介護保険では福祉用具貸与13種目（車椅子、特殊寝台、床ずれ防止用具、歩行器、手すりなど）、特定福祉用具販売5種目、住宅改修（手すり・段差解消など20万円まで）が利用できる。