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特別訪問看護指示書のキホンと通常指示書との違い

看護師国家試験 第107回 午前 第62問 / 地域・在宅看護論 / 地域・在宅看護実践をめぐる制度

国試問題にチャレンジ

107回 午前 第62問

特別訪問看護指示書による訪問看護について正しいのはどれか。

  1. 1.提供できる頻度は週に3回までである。
  2. 2.提供できる期間は最大6か月である。
  3. 3.対象に指定難病は含まない。
  4. 4.医療保険が適用される。

対話形式の解説

博士 博士

訪問看護には大きく分けて2種類の指示書があるのを知っておるかな?

アユム アユム

はい、通常の訪問看護指示書と特別訪問看護指示書ですね。

博士 博士

その通りじゃ。では通常の訪問看護指示書の有効期間はどれくらいじゃ?

アユム アユム

最長6か月で、介護保険と医療保険のどちらでも共通して使えます。

博士 博士

よく覚えておるな。では特別訪問看護指示書はいつ出されるんじゃ?

アユム アユム

急性増悪、終末期、退院直後など、頻回の訪問看護が必要になったときに主治医が交付します。

博士 博士

そうじゃ。ここがポイントで、有効期間は何日間かな?

アユム アユム

14日間です。原則月1回ですが、気管カニューレを使用している方や真皮を越える褥瘡がある方では月2回交付可能です。

博士 博士

よし。では保険はどちらが適用されるかのう?

アユム アユム

医療保険です。普段は介護保険の対象者でも、この期間だけは医療保険に切り替わります。

博士 博士

なぜ医療保険扱いにする必要があるんじゃ?

アユム アユム

介護保険だと区分支給限度額の範囲内でしか使えないため、頻回訪問でサービスが不足してしまうからですね。医療保険なら回数制限が緩和されます。

博士 博士

その通り。実際、週4回以上、1日複数回、複数のステーションからの訪問も可能になるんじゃ。

アユム アユム

指定難病の方は特別指示書の対象外ですか。

博士 博士

いや、疾患による制限はないぞ。要件を満たせばどんな疾患でも交付できる。

アユム アユム

退院直後というのは具体的にどのくらいですか。

博士 博士

目安として退院後2週間以内に在宅療養への移行支援として交付されることが多いのう。

アユム アユム

肺炎や心不全の急性増悪でも出せるんですね。

博士 博士

そうじゃ。自宅での点滴や頻回の状態観察が必要なケースでは非常に役立つ制度じゃよ。

POINT

特別訪問看護指示書は、頻回の訪問看護が必要な急性増悪期・終末期・退院直後などに主治医が交付する指示書です。有効期間は14日、保険は医療保険、疾患制限はなしと覚えましょう。通常は週3日までの訪問看護が、この指示書があれば週4日以上の頻回訪問や複数回訪問も可能となり、在宅での医療的ケアを強力に支援します。

解答・解説

正解は 4 です

問題文:特別訪問看護指示書による訪問看護について正しいのはどれか。

解説:正解は4です。特別訪問看護指示書は、急性増悪・終末期・退院直後などで頻回の訪問看護が必要と主治医が判断したときに交付されます。この指示書が発行されている期間は、通常であれば介護保険が優先される要介護者であっても医療保険に切り替わり、週4回以上・1日複数回・複数のステーション利用など通常制限を超えた訪問が可能になります。

選択肢考察

  1. × 1.  提供できる頻度は週に3回までである。

    通常の医療保険の訪問看護は週3日までですが、特別訪問看護指示書が交付されると週4日以上、1日複数回の訪問が認められます。頻回訪問が必要だからこそ発行される指示書です。

  2. × 2.  提供できる期間は最大6か月である。

    特別訪問看護指示書の有効期間は交付日から最長14日間です。原則として月1回までの発行ですが、気管カニューレ使用者や真皮を越える褥瘡がある利用者では月2回まで交付が可能です。

  3. × 3.  対象に指定難病は含まない。

    特別訪問看護指示書の対象は疾患で限定されていません。指定難病やがん末期、認知症、小児など幅広い疾患で、急性増悪などの要件を満たせば交付できます。

  4. 4.  医療保険が適用される。

    特別訪問看護指示書に基づく訪問看護は、介護保険の対象者であっても医療保険から給付されます。これにより回数・時間の制限が緩和され、頻回の医療的ケアに対応できます。

通常の訪問看護指示書は有効期間が最長6か月で、介護保険・医療保険のいずれにも共通します。一方、特別訪問看護指示書は14日間限定で医療保険扱いとなり、週4回以上の訪問・1日複数回訪問・複数ステーションからの訪問看護が可能になる点が特徴です。

特別訪問看護指示書の有効期間・訪問頻度・保険区分といった制度上の特徴を正確に理解しているかを問う問題です。