看護師の特定行為――手順書で広がる実践の新しい地平

正解は1です

問題文：看護師の特定行為で正しいのはどれか。

解説：正解は 1 です。看護師の特定行為制度は2015年に保健師助産師看護師法（保助看法）改正により創設されました。特定行為は『診療の補助』のうち、実践的な理解力・思考力・判断力と高度かつ専門的な知識・技能を特に必要とする38行為（21区分）と定義されます。所定の特定行為研修を修了した看護師は、医師または歯科医師があらかじめ作成した『手順書』に基づき、対象患者の状態を確認しつつ特定行為を実施できます。これにより、医師の指示を待たずに時機を逃さず医療を提供できる体制が実現しました。

選択肢考察

1. ○1.  診療の補助である。

   特定行為は保助看法第37条の2で『診療の補助』の一部と位置づけられる。看護師の業務独占である『療養上の世話』と『診療の補助』のうち、後者に属する高度な医行為の一部が特定行為として類型化された。

2. ×2.  医師法に基づいている。

   特定行為の根拠法は保健師助産師看護師法（保助看法）。看護師の業務範囲に関する法律であるため医師法ではない。医師法は医師の業務独占と無資格医業の禁止を定めた法律。

3. ×3.  手順書は看護師が作成する。

   手順書は医師または歯科医師が作成する。対象患者の病状範囲、実施する特定行為、確認事項、実施後の報告方法などが記載される。看護師はこの手順書に従って行動するのであって、作成側ではない。

4. ×4.  特定行為を指示する者に歯科医師は含まれない。

   特定行為の指示（手順書作成）は医師または歯科医師が行う。歯科領域の特定行為（口腔内吸引の調整など）もあるため、歯科医師も含まれる。

38の特定行為は21区分に分類される。代表例として、気管カニューレの交換、人工呼吸器からの離脱、中心静脈カテーテルの抜去、末梢留置型中心静脈注射用カテーテル（PICC）の挿入、胃瘻カテーテル・膀胱瘻カテーテル交換、脱水症状に対する輸液による補正、感染徴候のある患者に対する薬剤投与関連など。研修は共通科目（250時間）と区分別科目からなる。目的は医療提供体制の強化と在宅医療の推進で、特に訪問看護や救急・集中治療、周術期、慢性期管理で威力を発揮する。特定行為研修修了者は全国で急増中で、将来の看護師の重要なキャリアパスとなっている。