AEDも立派な病院前救護!救急医療体制の全体像をつかもう
看護師国家試験 第115回 午後 第32問
国試問題にチャレンジ
救急医療に関する記述で正しいのはどれか。
- 1.救急医療情報センターは国が整備する。
- 2.救急搬送の約8割が軽傷・中等症患者である。
- 3.都道府県の健康増進計画に救急医療の連携が記載されている。
- 4.一般住民による自動体外式除細動器〈AED〉の使用はプレホスピタルケア〈病院前救護〉に該当する。
対話形式の解説
博士
サクラ
博士
サクラ
博士
サクラ
博士
サクラ
博士
サクラ
博士
サクラ
博士
サクラ
博士
サクラ
博士
サクラ
博士
サクラPOINT
病院前救護(プレホスピタルケア)の範囲と、救急医療体制を規定する法律・計画の知識を問う問題。AED使用が市民レベルの病院前救護に含まれることを理解しているかが鍵となる。
解答・解説
正解は4です
問題文:救急医療に関する記述で正しいのはどれか。
解説:正解は 4 です。プレホスピタルケア(病院前救護)とは、傷病者が医療機関に到着する前に行われる救命・応急処置全般を指す概念であり、救急隊員や救急救命士による処置だけでなく、その場に居合わせたバイスタンダー(一般市民)による胸骨圧迫や自動体外式除細動器〈AED〉の使用も含まれる。心停止からの社会復帰率は時間との戦いであり、心停止の発生から除細動までの時間が1分遅れるごとに救命率が約7〜10%低下するとされる。そのため、一般住民が現場で躊躇なくAEDを使用できる体制を整えることが、病院前救護の中核を担っている。
選択肢考察
- ×1. 救急医療情報センターは国が整備する。
救急医療情報センターは、各都道府県が地域の実情に応じて設置・運営する仕組みであり、国が直接整備する施設ではない。都道府県内の救急医療機関の応需状況・空床情報・診療科目などを集約し、救急隊や医療機関に提供することで、適切な搬送先選定を支援する役割を担っている。
- ×2. 救急搬送の約8割が軽傷・中等症患者である。
総務省消防庁の救急救助の現況によると、救急搬送患者の傷病程度は軽症がおおむね半数前後、中等症が4割前後で、両者を合わせると確かに大半を占めるが、軽症と中等症を合わせて「約8割」と一律に断定するのは正確とはいえない。年や地域によって構成比は変動する。
- ×3. 都道府県の健康増進計画に救急医療の連携が記載されている。
救急医療の連携体制(初期・二次・三次救急、災害医療、周産期医療、小児救急など)が記載されるのは、医療法に基づき都道府県が策定する「医療計画」である。健康増進計画は健康増進法に基づくもので、生活習慣病対策や健康づくり目標などを定める計画であり、救急医療体制の整備は対象としていない。
- ○4. 一般住民による自動体外式除細動器〈AED〉の使用はプレホスピタルケア〈病院前救護〉に該当する。
プレホスピタルケアとは医療機関に到着する前に現場で行われる救命処置の総称であり、市民救助者(バイスタンダー)による心肺蘇生やAEDの使用もこれに含まれる。2004年以降、わが国では一般市民もAEDを使用できるよう制度が整えられ、駅・学校・公共施設などへの設置が進められている。
救急医療体制は、軽症を扱う初期救急(休日夜間急患センター・在宅当番医)、入院を要する救急患者に対応する二次救急(病院群輪番制・共同利用型病院)、生命危機のある重症患者に対応する三次救急(救命救急センター)の三層構造で整備されている。これらの連携や救急医療情報センターの運営は、医療法に基づく都道府県の医療計画に明記される。また、救命の連鎖(Chain of Survival)は、(1)心停止の予防、(2)早期認識と通報、(3)早期の心肺蘇生、(4)早期の除細動、(5)二次救命処置と心拍再開後のケア の5つの輪で構成され、最初の3つは現場の市民が担う領域であることを押さえておくとよい。
病院前救護(プレホスピタルケア)の範囲と、救急医療体制を規定する法律・計画の知識を問う問題。AED使用が市民レベルの病院前救護に含まれることを理解しているかが鍵となる。
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