国民の3人に1人！？「有訴者率」の正体を数字で理解する

正解は3です

問題文：平成25年（2013年）の国民生活基礎調査による有訴者率（人口千対）で正しいのはどれか。

解説：正解は 3 です。有訴者とは、世帯員のうち病気やけが等で自覚症状のある者を指し、人口千人当たりで示した割合を有訴者率という。平成25年（2013年）の国民生活基礎調査では、総数の有訴者率は312.4（人口千対）であり、国民のおよそ3人に1人が何らかの自覚症状を訴えていることになる。なお、分母の世帯人員には入院者も含むが、分子の有訴者数には入院者は含めない点がポイント。

選択肢考察

1. ×1.  12.4

   この値は低すぎる。有訴者率は国民の約3割に達しており、1%程度にとどまることはない。数字の桁を誤らないこと。

2. ×2.  112.4

   人口千対で100程度では約1割となり実態より低い。自覚症状を訴える人は実際にはもっと多い。

3. ○3.  312.4

   平成25年国民生活基礎調査における総数の有訴者率（人口千対）は312.4で、性別にみると男276.8、女345.3と女性で高い。年齢が上がるほど上昇し、80歳以上では537.5に達する。

4. ×4.  512.4

   この値は80歳以上の高齢者に近い水準で、国民全体の平均としては過大評価となる。

症状別では男性は「腰痛」が最も多く、次いで「肩こり」「鼻がつまる・鼻汁が出る」の順、女性は「肩こり」が最多で、次に「腰痛」「手足の関節が痛む」と続く。通院者率も合わせて頻出で、総数は約400前後（人口千対）である。国民生活基礎調査は3年ごとの大規模調査と中間年の小規模調査で構成され、保健・医療・福祉・年金・所得など幅広いデータが把握できる基礎統計である点を押さえたい。