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介護老人保健施設、特養や医療院とどう違う?

看護師国家試験 第113午後41

国試問題にチャレンジ

113午後41

介護老人保健施設について適切なのはどれか。

  1. 1.常勤医師の配置は義務ではない。
  2. 2.老人福祉法に基づき設置される。
  3. 3.要介護者に対して自宅での生活に向けた支援を行う。
  4. 4.従事者の配置基準は看護職員と介護職員が同数である。

対話形式の解説

博士博士
今日は老健施設の問題じゃ。根拠法や目的がよく問われるぞ。
サクラサクラ
老健の根拠法は何でしたっけ。
博士博士
介護保険法じゃ。老人福祉法ではないぞ、ここが選択肢2の落とし穴じゃな。
サクラサクラ
老人福祉法に基づくのは特養などでしたね。
博士博士
さよう。ただし特養も介護保険法上は介護老人福祉施設として位置づけられておる。両法にまたがる。
サクラサクラ
老健の目的は何でしょう?
博士博士
『在宅復帰・在宅療養支援の地域拠点』じゃ。リハビリと医療的管理を提供して自宅に戻すのが役目じゃ。
サクラサクラ
入所期間はどのくらいですか?
博士博士
概ね3〜6か月程度の中期的な利用が想定されておる。
サクラサクラ
選択肢3の『自宅での生活に向けた支援』がまさにそれですね。
博士博士
そうじゃ、これが正解じゃ。
サクラサクラ
医師の配置はどうなっていますか?
博士博士
常勤医師が入所者100人につき1人以上必要じゃ。医療的管理を行う施設じゃから当然じゃな。
サクラサクラ
管理者も医師なんですよね。
博士博士
原則そうじゃ。選択肢1の『義務ではない』は誤りじゃな。
サクラサクラ
看護職員と介護職員は同数ですか?
博士博士
いや、老健では看護9人・介護25人が入所者100人あたりの基準で、介護職員の方が多い。
サクラサクラ
介護医療院はどう違うのでしょう?
博士博士
介護医療院は長期療養と生活機能を兼ねる施設で、医療の必要度が老健よりさらに高い入所者が対象じゃ。
サクラサクラ
施設ごとの機能と人員基準を整理します。

POINT

介護老人保健施設の根拠法・目的・人員配置など、施設機能に関する基本知識を問う問題です。

解答・解説

正解は3です

問題文:介護老人保健施設について適切なのはどれか。

解説:正解は3です。介護老人保健施設(老健)は介護保険法に基づく施設で、要介護者がリハビリテーションと医療ケアを受けて在宅復帰するための中間施設として位置づけられています。

選択肢考察

  1. ×1.  常勤医師の配置は義務ではない。

    介護老人保健施設は医療的管理下でのケアを提供するため、入所者100人に対し常勤医師1人以上の配置が義務付けられています。管理者も原則として医師が務め、入所者の健康管理や投薬の指示を行います。

  2. ×2.  老人福祉法に基づき設置される。

    老健は介護保険法に基づいて設置・運営される施設です。老人福祉法に基づく施設は特別養護老人ホーム(介護保険法上は介護老人福祉施設)や養護老人ホーム、軽費老人ホームなどです。

  3. 3.  要介護者に対して自宅での生活に向けた支援を行う。

    老健は『在宅復帰・在宅療養支援のための地域拠点』と位置づけられ、医師の管理下で看護・介護・理学療法・作業療法・栄養管理を提供します。入所期間はおおむね3〜6か月の中期的設定で、自宅復帰を目指したリハビリテーションを中心に展開します。

  4. ×4.  従事者の配置基準は看護職員と介護職員が同数である。

    老健の人員配置は入所者3人につき看護・介護職員1人で、その看護と介護の比率は2対5(入所者100人で看護9人・介護25人)が基本です。同数ではなく介護職員の方が多く配置されます。

高齢者施設の根拠法と目的の整理が鍵です。介護老人福祉施設(特養)は介護保険法・老人福祉法、生活の場。介護老人保健施設(老健)は介護保険法、在宅復帰に向けたリハ中心の中間施設。介護医療院は介護保険法、長期療養+生活機能。医師配置の義務や機能訓練の有無、入所期間の目安で区別しましょう。

介護老人保健施設の根拠法・目的・人員配置など、施設機能に関する基本知識を問う問題です。

※公式問題・正答は厚生労働省公開資料をもとに整理しています。