不妊症の定義と公的助成を理解しよう

正解は 3 です

問題文：不妊症（infertility）について正しいのはどれか。

解説：正解は3です。日本においては体外受精や顕微授精といった生殖補助医療に対して、特定不妊治療費助成事業として国および各自治体による公的助成制度が設けられています。経済的負担の大きいART（生殖補助医療）を受けるカップルへの支援として重要な制度です。

選択肢考察

1. × 1.  6か月間避妊せずに性交渉があっても妊娠しない状態である。

   日本産科婦人科学会の定義では、生殖年齢の男女が妊娠を希望し1年以上避妊せず性交を行っても妊娠しない状態を不妊症としています。2015年に従来の2年から1年へ短縮されました。

2. × 2.  頻度は妊娠を希望し避妊しないカップル10組に3組である。

   妊娠を希望しているカップルのうち不妊症に該当するのは概ね10組に1組程度とされており、10組に3組ではありません。

3. ○ 3.  体外受精に要する費用の公的な助成制度がある。

   体外受精・顕微授精は高額のため、国と自治体による特定不妊治療費助成制度が用意されています。所得や年齢、回数に条件が設けられています。

4. × 4.  女性の年齢と不妊症（infertility）の治療効果は関係しない。

   卵子の質と数は加齢とともに低下するため、35歳を過ぎると妊娠率は明らかに下がり、治療効果も低下します。年齢は治療効果と密接に関係します。

5. × 5.  男性側の原因は7割程度である。

   WHOの調査では男性のみが原因なのは約24％で、男女ともに原因がある場合と合わせても約半数です。男性側のみで7割とはいえません。

不妊症の定義（1年・避妊なし・妊娠せず）と原因比率（女性側・男性側がほぼ同等）、加齢の影響、ARTへの公的助成は頻出。タイミング法→人工授精→体外受精→顕微授精と段階的に進むステップアップ治療の流れも整理しておきましょう。